- 【訃報】元共同代表・有馬朗人様ご逝去(2020/12/08)
- 原子力の新潮流 2020年11月（Vol.1-2）(2020/11/10)
- 原子力の新潮流 臨時発刊号2020年9月（No.1）(2020/10/14)
- 今こそ、文献調査応募する自治体に感謝し支援しましょう！高レベル放射性廃棄物処分への応募を支援します（応援メール送信について）(2020/09/02)
- 2020-2021年度社員選挙結果（公示）(2020/04/22)
- 【訃報】岸本英雄氏（前玄海町長・九州支部長）ご逝去(2020/04/20)
- 「原子力国民会議茨城支部設立記念講演会」 開催報告(2019/07/03)
- 高レベル放射性廃棄物の 最終処分場セミナー【玄海町】開催報告(2019/02/07)
- 原子力立地地域全国大会 開催報告(2018/12/10)
- 第121号 原子力の運転制限40年から停止期間を控除せよ(2020/12/18)
- 第120号 事業変更許可を得た再処理施設を活用するため原子力発電所の審査・建設を促進せよ(2020/10/19)
- 第119号 主力電源である石炭火力発電を安易に手放してはならない(2020/10/19)
- プルトニウムに対する国際的懸念の流布に利用される“ワシントン拡声器”日本はアメリカから多くの外圧にさらされていると考えられている。その中には「日本製の外圧」も少なくないとのことである。アメリカの影響力を知る人は、日本国内で実現したい政策を、アメリカを利用して実現している。この仕組みを新外
- ドイツと共に「再エネ敗戦国」となるな。脱炭素化社会は原子力発電なくして不可能エネルギー問題は、先送りの許されない喫緊の課題だが、この度のエネルギー基本計画の閣議決定では、原子力発電の建て替えや新設の具体化に踏み込まれなかった。 このままでは、国民は高騰する電気料金の負担に苦しむとともに国力は衰退
- 原発ゼロ法案への反論
- 再生可能エネルギーの世論調査と脱原発（朝日社説について） 再生可能エネルギーの世論調査と脱原発（朝日社説について） エネルギー政策をめぐって、二つの「ずれ」が広がっている。原発に対する「朝日新聞」の意識と、世界で起きている潮流の変化とずれだ。 電気を
- 朝日新聞の10月21日付け社説を読んで感じた疑問 朝日新聞の10月21日付け社説を読んで感じた疑問 題記社説の「衆院選 電力の将来「二つのすれ」どうするか」を読んで、朝日は情報を持っていても恣意的に内容を捻じ曲げて記事を書いているのか、それと
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